COLUMN 採用お役立ちコラム

Q：「本当の退職理由がわかりません」

A：退職時のインタビューやアンケートで情報を集めましょう

円満に退職するために本音を伝えずに退職する方は少なくありません。「家庭の事情」「実家に帰る」といった、引き留めにくい理由を挙げられると、本当の退職理由がわからないことが多々あります。
買い手市場の時代には、会社側も社員の退職時にトラブルを避けるために詳しく事情を聴かないこともありましたが、長期的に人手不足の売り手市場が続くことを考えると、社員が退職する理由を把握し、離職防止対策の検討材料とすることは今や必須となっています。そのため、退職時のインタビューやアンケートで出来る限り情報を集める取り組みをしましょう。

〇退職時インタビュー
退職時に個別に面談を行い退職理由についてヒアリングを行います。この時、直属の上司や先輩などが行うのではなく、人事部など別の部署が行うようにしましょう。直属の上司が報告していた退職理由と別の本音が聞けることが少なくありません。

〇退職時アンケート
対面でのヒアリングではなくWEBや書面のアンケートで退職理由について調査するものです。インタビューと比べて時間や工数の負荷が少なく、回答内容をデータ分析しやすいメリットがありますが、個別の働きかけがないため回答率は低くなりがちです。

こうした退職理由についての調査は、社内の人間関係が関係する内容が含まれるため、回答者のプライバシーを守ることが必要です。また、基本的に回答を強制することができない（職業選択の自由に触れるため法的にリスクがある）ので、任意の調査への協力をお願いする姿勢も必要です。
こういった退職理由調査は外部の第三者が行った場合の方が回答率も良く、結果もバイアスがかからないものが得られるため、社内の取り組みでうまくいかない場合は外部の専門会社活用も検討してみましょう。

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